もし、あなたのパートナーが不倫をしていたら、不倫相手にも怒りを覚えることでしょう。
この記事では、やり場のない怒りを不倫相手にぶつけて仕返しする方法を解説します。
不倫・浮気されたときにやってはいけないこと
アナタは不倫をしたパートナーや不倫相手に対して物理的攻撃を模索していたかもしれません。
- ネットや職場に晒す
- 相手の家庭や親戚中にバラシて、家庭を壊す
- 合法的、またはバレない危害を加える
これらの手段を考える気持ちは理解できますし、実際に私も相談されたことがあります。
しかし、現在の法律ではわざと悪意のある復讐をすることは名誉棄損や侮辱罪、暴行罪などに触れてしまうため、逆に訴えられてしまいます。
こちらが不利な状況になって逮捕されてしまえば、元も子もありません。
不倫相手に仕返しする方法は「慰謝料を請求する」
一番オススメの方法は、パートナーの不貞行為を証拠として押さえてから二人に対して慰謝料を請求することです。
そのためにも、まず不倫相手がどこの誰なのかがわからなければ仕返しできません。
不倫相手の素性を暴くためには、パートナーから自白を引き出すか、探偵に依頼する方法があります。
自白させる
パートナーから自白を得るのが最も手軽で費用もかかりません。
この時、相手が言い逃れできないような決定的な証拠があると口を割りやすいです。
例えば、不倫相手とのLINEのやり取りを確認することや、GPS機能を使ってパートナーを監視する方法も有効です。
GPS機器を活用するなら、イチロクのレンタルサービスを利用すると良いでしょう。
小型なのに大容量バッテリーなのでデータが蓄積できますし、より精密な行動履歴もデータに残せます。
全く知らない人の家や、ラブホテルに行った行動履歴を見せつければ、言い逃れさせません。
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探偵に依頼する
キスや手を繋ぐなど、確実な不貞行為の証拠を得るためには探偵を雇うのがオススメです。
探偵は不貞行為の証拠を押さえるだけでなく、相手の住所や職場も特定して報告してくれます。
証拠を押さえた後のアドバイスも適切にやってくれるので「アナタだけの強力な味方」とも言えるでしょう。
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自分で尾行するのは、リスクが大きい
探偵を雇う代わりに自分で尾行しようと考えるかもしれません。
しかし、現場経験が浅い素人が尾行するとバレるリスクが高いうえ、ストーカー行為とみなされる可能性もあります。
その点、探偵が尾行をしても違法にならないのは、探偵業法という法律に基づいているからです。
私も現場で警察に通報されたことがありますが、名刺を見せたら即釈放されました。
問い詰め続けるのは、無意味
目撃情報や証言だけで相手を精神的に追い詰めたくなることもあるでしょう。
しかし、この手段は根本的に問題が解決しないケースが多く、オススメできません。
感情的になって詰めたところで論点をズラして逃げようとしたり、物理的攻撃をすることがあります。
また、不倫相手に対して愛情を持っているため、トラブルに巻き込むのを避ける言動(シラを切る、相手を庇う)が見られます。
慰謝料を請求するために必要なもの
慰謝料を請求するためには、不貞行為の証拠が必要です。具体的には以下のような証拠が有効になります。
物的証拠
浮気や不倫が疑われる行動パターンとして、下記の証拠を押さえようとする方が多いです。
浮気・不倫を疑える証拠
- カーナビ、交通機関、GPSの行動履歴
- 不倫相手との通話履歴
- カードの利用明細や領収書
- 大人の玩具や避妊具を見つけた
証拠を掴むための足掛かりとしては十分なものですが、これだけでは確実性が低いため十分な証拠にはなりません。
一般的に客観的な証拠として、肉体関係を示唆するものが挙げられます。
肉体関係を証明することができる十分な証拠
- パートナーが不倫相手と建物(自宅、相手宅、ホテル)を出入りする写真や動画
- 肉体関係を示唆するSNSのやり取り
- 探偵の報告書(いつ、どこで、誰が、何を、どうやって)
- パートナーや不倫相手の自白した音声データ
これらは当人同士の関係や感情を表す重要な証拠なので、多ければ多いほど有利です。
隠しカメラや自宅内に盗聴器など、リラックスしている状態を隠し撮りできるアイテムを持っておくと調査は楽になります。
相手の個人情報
おっ、今弁護士から連絡来た。3人の開示請求になるとのこと。お前ら、これからオレと法廷でのやり取りになりますのでどうぞよろしくお願いいたします
— 中川淳一郎 (@unkotaberuno) January 16, 2024
相手の情報が何も無い状態では調べることができないため、弁護士を雇って相手の名前を知る必要があります。
パートナーに自白させる方法を取る方法は安直ですが、相手の住所や勤務先を教えてもらえない、もしくはフルネームすら知らない場合があります。
その点、弁護士には特別な権限があり、正当な理由があれば様々な機関に情報(住民票、戸籍)の開示請求をすることができます。
不倫相手の情報を開示させられる一次情報
- 電話番号
- メールアドレス(三大キャリアのみ)
- 車のナンバー
同姓同名が多くおられるような名前であれば、地域、年齢、生年月日も必要になって来るケースもあります。
相手の個人情報がわかれば、不貞の証拠と内容証明を送る準備を進められます。
慰謝料を請求する流れ
慰謝料を請求するにあたっては、自分で請求する方法と弁護士を雇う方法の二択があります。
弁護士を雇う
基本的には、弁護士を雇うことをオススメします。
弁護士は法的な手続きをスムーズに進めることができ、慰謝料の請求に関しても確実性が高いです。
弁護士に依頼した場合の流れは、下記の通りになります。
- 弁護士の選定:不倫問題に強い弁護士を選びます。弁護士事務所のウェブサイトや口コミなどを参考にして、信頼できる弁護士を見つけましょう。
- 相談と依頼:弁護士に相談し、慰謝料請求の依頼をします。弁護士は証拠の収集から内容証明郵便の送付、交渉、法的手続きまでを代行してくれます。
- 証拠の提供:収集した証拠を弁護士に提供します。弁護士はこれらの証拠を基に、慰謝料請求の文書を作成します。
- 内容証明郵便の送付:弁護士が不倫相手に対して内容証明郵便を送付します。弁護士の名前で送られるため、相手に与えるプレッシャーも大きくなります。
- 交渉と調整:弁護士が不倫相手と交渉し、慰謝料の支払いを求めます。弁護士は法的知識を持っているため、より有利な条件で交渉を進めることができます。
- 法的手続きの対応:不倫相手が支払いを拒否した場合や交渉が決裂した場合は、弁護士が法的手続きを代行します。弁護士が訴訟を起こし、裁判で慰謝料を請求します。
自分で請求するのは、法的拘束力が弱い
費用がかかるのが嫌で、自分で処理を進めたいと考えるかもしれません。
しかし、個人で請求しても相手がそれに応じる可能性は低く、慰謝料の支払いを逃れられることもあります。
それでも自分で処理を進めたい場合は、下記の手順をご確認ください。
- 証拠と、相手の個人情報の収集:探偵や弁護士を雇うと確実です。
- 内容証明郵便の送付:内容証明郵便は、不倫相手に対して慰謝料を請求する正式な文書です。内容証明郵便は法的に効力があるため、不倫相手が後から「そんなことは聞いていない」と主張することを防げます。文書には、不貞行為の詳細、請求する慰謝料の額、支払い期限などを記載しましょう。
- 交渉:不倫相手からの反応を待ち、必要に応じて交渉を行います。相手が支払いを拒否した場合や、金額についての異議がある場合は、話し合いで解決を図りましょう。
- 法的手続き:自分での交渉が難しい場合や、相手が支払いを拒否した場合は、法的手続きを検討します。簡易裁判所に慰謝料請求の訴えを起こすことができます。
相手にはナメられるうえに、精神的にもストレスフルで手続きに集中できません。
仕事にも支障がでるのは間違いないので、やはりプロを味方につけておいた方がスムーズに進められます。
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慰謝料の相場
慰謝料の相場は、不倫が原因で離婚するかしないかで大きく変わります。
探偵を雇った場合の調査費用も、慰謝料と合わせて相手に請求することが可能になるので、プラスαで考えておきましょう。
ただし「不倫の慰謝料請求に、本当に探偵の調査が必要だったか」という審査もあり、請求が認められる割合は調査費用の10~80%ほどです。(弁護士費用は1割が相場)
ほとんどの人が認められる対象となるので、調査費用は必ず請求しましょう。
まとめ:不倫・浮気相手を懲らしめる仕返しは「慰謝料をむしり取る」
アナタは物理的な手段を用いて、気持ちをわからせるような仕返しをしたかったかもしれません。
しかし、悪意のある報復行為は現在の法律で禁じられていること多く、犯罪の可能性を高めてしまいます。
それでも仕返しをしたい場合は、自己責任の上で行ってください。
一番適切な方法としては慰謝料の請求です。
かなりの労力や手間がかかってしまいますが、新たなスタートを切るための資金にもなりえますし、スッキリする人も多くおられるものです。
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