退職の意思を伝えただけなのに、あからさまな嫌がらせ『ヤメハラ』をしてくる職場って懲らしめたくなりますよね。
こうした職場には、別れの挨拶代わりにバレたらマズイ情報を暴露する仕返しがオススメです。
この記事では、ヤメハラをする職場の集団心理を紐解き、仕返しする方法、仕返しせずに対処する方法を解説します。
退職時に嫌がらせをする職場の特徴
退職時に嫌がらせをする職場には、集団に属しているからこそ生まれる集団心理が影響している場合があります。
そのような背景を深く理解したうえで、効果的な仕返しを講じていきましょう。
相対的剥奪感
来月会社を退職することを伝えました。勤務最終日まで嫌がらせに耐えて退職したらメンタル回復させるためにしばらく休みます
— つきみや (@am11_pm7) September 26, 2024
嫌がらせを行う人の心理には「相対的剥奪感」が関わっています。
これは、自分が得るべきものを得られていないという認識から生じる不満や嫉妬の感情のことです。
例えば、悪い職場環境から退職されたとき、辞めるのを羨ましがる人が不満をぶつけてくるケースがあります。
- せめて来月末まで居てくれないか？
- 引き継ぎをちゃんとやってくれる人を自分で探して。
- この業務（大量）を終わらせてもらってから考えますね。
- 辞めさせられるわけないだろ！人手不足なのに！
- 辞めたら納期遅延分の賠償金を払ってもらうからな？
こうした発言は「他人の幸せを僻み、自分の不幸を他人に押し付けたい」と考える哀れな社会人の表れです。
自分都合しか考えていない人や、妬む感情が強い人ほどヤメハラの態度をとってしまいます。
暴言や愚痴、陰口などで相手を罵倒して辞めることを阻止するのも当人たちの作戦です。
本能的な作戦で惑わされないよう、注意しましょう。
りょうたヒドイ職場では私物を勝手に捨てられるほどで、自分に余裕が無い職場ほど過敏な反応を見せてしまいます…。
社会的学習理論（モデリング理論）
パワハラされて退職した時、パワハラが原因で退職すると上司に伝えた。
— ムート パワハラ・モラハラに悩む人へ (@mutpawa) July 30, 2024
当たり前のように揉み消され、ただ裏切り者というレッテルを貼られた。
結局パワハラが蔓延する職場なんてこんなもの。
加害者ばかりが優遇され、被害者はゴミ扱い。
今が幸せなのでつくづく思う。
とっとと辞めて正解だった。
職場で嫌がらせをしてくる同僚や上司がいるのは、社会的学習理論（モデリング理論）が影響していることが考えられます。
社会的学習理論とは、周囲の行動を観察して模倣することで新しい行動を学習する集団心理のことです。
ハラスメントが日常的に行われる環境では、それが「正常」な行動として認識され、新たな加害者を生み出す悪循環に陥ります。
要は、嫌がらせが常態化している職場は「辞める奴なんかどう扱っても良い」という組織文化が根強く、黙認されてしまうわけです。
りょうたそれでも、組織から外れる人を『敵』と見なして叱責するのは許されることではありません。
退職時に嫌がらせを受けたとき仕返しする方法
退職を伝えたことによるヤメハラや嫌がらせへの仕返しは、基本的に弱みをバラすことです。
なので、思い立ったときからでも良いので、在職中に証拠を抑えて反撃できる準備を進めましょう。
そのうえで仕返しをする方法を紹介します。
内部告発をする
社長を含めて職場の人が全体的に嫌がらせをしているのであれば、内部告発をする仕返しがあります。
これは、会社に何かしらの問題があることに確信や証拠がある場合、会社の面目を潰す方法として有効です。
会社の内部事情を流出させることは倫理的にアウトに感じるかもしれませんが、問題はありません。
なぜなら、通報者は公益通報者保護法によって法律で守られているからです。
例えば、内部告発をするネタは下記のものがあります。
これらの確証となる情報を握っておいたうえで、消費者庁などの行政機関に通報することで違法性を公にすることができます。（例：ミートホープの食肉偽装事件）
大きい企業であればコンプライアンス室に相談するのも手ですが、違法性があると揉み消されることがあるのでオススメできません。
退職時の嫌がらせを仕返しせずに対処する方法
内部不正が無かったり、通報するのを踏み出せない場合は仕返しせずに立ち回る方法もあります。
退職代行を利用する
嫌がらせをしてくる職場に対して一番楽な手段として有効なのは、退職代行サービスの活用です。
退職代行サービスを利用することで、直接的なやり取りを避けながらダルい退職手続きを進めてもらうことができます。
声も聞きたくないほど強いストレスを感じている場合には、お金を払うだけで事務負担が無くなるので楽です。
自分の精神的健康を守りつつ、最低限の処理を第三者に任せて次の転職先に向けた準備を進めましょう。
＼LINE無料通話で相談可能！／
退職代行CLEAR 公式サイト
労働局に報告する
個人としての嫌がらせを受けた場合、労働局に是正勧告を求めることができます。
労働局は、会社と労働者との間に労働関係の紛争が発生した場合に、仲介や指導を行う公的機関のことです。
警察のように法的処置を講じることは期待できませんが、思っていたことを代弁してくれる役割を担ってくれます。
退職するまでの嫌がらせを阻止するための手段としては、どうせ辞める身としても味方が一人でも居たほうが良いでしょう。
ただし、特定の従業員への批判や不祥事、会社の業務改善点は聞き入れてもらえません。
労働基準監督署に相談するのは、意味が無い
労働に関するトラブルが起きた場合、労働基準監督署に相談することを思いつくかもしれません。
しかし、あくまで労働基準監督署は『労働基準関係法令』に触れる事案を取り扱うための機関です。
なので、嫌がらせやパワハラなど労働条件の直接的な関わりが無い範囲は管轄外なので、たらい回しにされてしまいます。
ただ、労働基準監督署にも『総合労働相談コーナー』という相談窓口が設けられているので、相談すること自体は可能です。
相談時に労働基準関係法令の違反（残業代未払等）が疑われる内容が伝わると、それをキッカケに臨検・立ち入り調査が行われる可能性はあるので、結果的に仕返しになるかもしれません。
まとめ：退職時の嫌がらせに対する仕返しは、不正をチクること
退職の意向を伝えただけで嫌がらせをしてくるような幼稚な会社は淘汰されるべきです。
自分たちの不都合の腹いせを、組織から外れる人に対して当たり散らすことは断じて許されることではありません。
そんなことをしてくるような職場ほど、会社・個人にとってバレてはマズイ情報の１つや２つあるものでしょう。
退職日までにそうした情報を掴んで、堪忍袋の緒が切れるときが来たら行政にチクっていきましょう。
＼LINE無料通話で相談可能！／
退職代行CLEAR 公式サイト
コメント